「サイクリスト国勢調査2025」の主な結果
1. サイクルツーリズム市場の成長と消費動向
直近1年間のサイクルツーリズム人口は1,271万人と推計され、2021年と比較して58万人の純増となりました。1回あたりの平均消費額は61,785円で、2021年の37,356円から約1.65倍に増加しています。特に「地元ガイドによる観光」「ご当地体験・アクティビティ」「レジャー施設利用」といった地域での体験消費が大幅に伸びており、サイクリストが「走るだけ」でなく、訪れた先での体験に投資する傾向が強まっていることが示されました。
2. サイクリストの高い消費意欲
サイクリストのひと月あたりの可処分所得に占める自転車関連支出の割合は、2018年の42.4%、2021年の49.8%から、2025年には66.6%へと上昇を続けています。この結果から、サイクリストが可処分所得の約3分の2を自転車関連に投じる、非常に高い消費意欲を持つ層であることが改めて確認されました。
3. 家族参加の増加
サイクルツーリズムにおける家族での参加率が大きく上昇しています。配偶者同伴は30.7%（2018年19.9%）、子ども同伴は23.2%（2018年11.4%）となり、2018年と比較してほぼ倍増しました。これは、サイクルツーリズムが個人の趣味から家族で楽しむ旅行スタイルへと広がりを見せていることを示しており、ファミリー層をターゲットにした地域施策の重要性が増しています。
4. 関係人口創出効果の向上
自転車で訪れた地域に対するサイクリストの意向は、2021年調査と比較してほぼ全ての項目で上昇が見られました。
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自転車でまた走りに来たい：83.2%（2021年76.2%）
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友人にお薦めしたい：83.5%（2021年75.4%）
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SNSや口コミでお薦めしたい：64.5%（2025年新規設問）
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自転車以外でも再訪したい：77.0%（2021年71.6%）
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名産品を定期的に購入したい：67.9%（2021年56.3%）
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セカンドハウスが欲しい：56.9%（2021年43.5%）
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老後をここで暮らしたい：58.8%（2021年47.2%）
これらのデータは、サイクルツーリズムが地域への強い愛着や継続的な関わりを生み出す「関係人口」の創出に大きく貢献していることを示唆しています。
5. ナショナルサイクルルートの認知度向上
国が指定するナショナルサイクルルートの認知度は74.5%に達し、サイクルツーリズムにおける全国的なブランド形成が進展していることがわかります。「しまなみ海道サイクリングロード」は認知率80.8%と特に高く、未走行者の走行意向も84.0%に達するなど、多くのサイクリストから支持されています。
特設ページの構成と自治体への支援
特設ページは、自治体ご担当者の現在地診断から具体的施策の検討までを一貫してサポートする構成となっています。
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「サイクリスト国勢調査2025」結果（主要指標を特設ページに掲載）
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自治体のサイクルツーリズム取り組みフェーズ診断（5フェーズ）
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フェーズ別支援メニュー（下地づくり、受け皿づくり、情報発信・誘客、効果測定、自走化）
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全国約490市区町村における導入事例・実績
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完全版レポート請求（自治体・公的機関向け）および個別相談（無料）のお申し込みフォーム
地方自治体、国、省庁、DMO、観光協会、商工会議所などの公的機関の皆さま向けには、調査結果の完全版レポートと個別相談が用意されています。完全版レポートには、主要データの全項目クロス集計や過去調査との比較データ、自治体施策への活用提言が収録されており、令和9年度予算要求シーズンに向けた施策の根拠データとして活用が期待されます。なお、完全版レポートは地方自治体様向けのデータであり、組織外への開示は原則禁じられています。
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調査概要
「サイクリスト国勢調査2025」は、一般社団法人ルーツ・スポーツ・ジャパンが主体となり、サイクルツーリズム人口・消費のボリューム把握や、サイクリストの行動・マインドの変化の把握を目的として実施されました。全国の15歳から69歳の男女を対象にインターネットリサーチで行われ、2025年7月16日から7月23日の期間に本調査とツール・ド・ニッポン会員調査が実施されています。
一般社団法人ルーツ・スポーツ・ジャパンは2009年に設立され、スポーツツーリズムやサイクルツーリズムに特化した専門法人です。これまで全国約490市区町村との連携実績があり、調査からコース造成、イベント企画運営、効果測定までをワンストップで提供しています。国土交通省「自転車活用推進功績者表彰」や「ジャパン・ツーリズム・アワード」デジタル活用賞など、数々の受賞歴があります。
詳しい情報は、法人ウェブサイトをご覧ください。
一般社団法人ルーツ・スポーツ・ジャパン
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