AIの進化と成長分野から展望する人材育成の潮流 『月刊先端教育』2026年2月号が発売

2026年に求められる学びとスキル：AIの進化と成長分野からの展望

AIの急速な発展と産業構造の変化に伴い、社会で求められる人材像は大きく変貌を遂げています。2026年以降もこの変化は加速すると見られ、AI時代においてビジネスパーソンに求められる力や必要な学びについて、本特集では多角的に展望しています。

政策動向を踏まえつつ、「量子」「フュージョンエネルギー」「宇宙」といった成長分野にも焦点を当て、人材育成の未来が語られています。

Institution for a Global Society株式会社 代表取締役会長CEOの福原正大氏は、AI時代に問われる「人間の力」について言及しています。「パソコン上で完結する仕事は、ほぼ全てAIに代替される可能性があります。一方で採用した人材の意欲を引き出し、成長を促していくためには、人間ならではの魅力や関わりが欠かせません」と述べており、リーダー人材に求められる要件を深く掘り下げています。

東洋大学 経営学部 経営学科 教授の西村孝史氏は、人的資本経営における人事機能の役割について解説しています。「個々の力を組織力に変換するプロセスの解明こそが、今後の重要な研究課題になる」とし、人事部門が「戦略パートナー」として機能するための視点を提供しています。

この他にも、東京大学 松尾・岩澤研究室による「AIテクノロジーとビジネスの両面を理解する『ブリッジ人材』の育成」や、一般社団法人シンギュラリティ・ソサエティ代表理事の中島聡氏による「AIを前提とした社会への変革、求められる人材育成の再設計」、株式会社ソニックガーデン 代表取締役社長の倉貫義人氏による「管理しない組織マネジメントを推進 仕事は『技芸』、徒弟制度で人は育つ」など、示唆に富む記事が多数掲載されています。

学校教育の新局面：高校教育改革・AI・自由進度学習

2025年12月に成立した2025年度補正予算では、文部科学省関連で「高等学校教育改革の推進」に約3,000億円が計上されました。「N-E.X.T.ハイスクール構想」として、各都道府県に基金を設置し、高校教育改革を先導するパイロットケースを創出する計画です。

生成AIの急速な進化、2026年度に予定されている高校授業料の実質無償化、文科省が推進する高校教育改革など、教育現場を取り巻く状況が大きく変化する中、本特集では「高校教育改革」「AI倫理教育」「自由進度学習」「英語学習」に焦点を当て、2026年の学校教育の展望を深掘りしています。

• 一般財団法人 地域・教育魅力化プラットフォーム 代表理事の岩本悠氏による「2026年は高校教育改革元年に いま必要な地域高校の魅力化」

• 生駒市教育委員会事務局 教育部 教育指導課 教育政策室 主幹の若松俊介氏による「『方法』から『文化』へ転換する学級づくりからはじめる自由進度学習」

• 一般社団法人メディア教育研究室 代表理事の今度珠美氏による「AIとのつきあいかた なぜAI倫理教育が必要か」

• Duolingo, Inc. Director of Regional Marketing, Japanの水谷翔氏による「モバイル学習プラットフォームで誰もが利用できる最高の教育を提供」

といった、各分野の専門家による貴重な論考が掲載されています。

地域×教育イノベーション：広島県 「学び」を軸に持続可能な地域へ

瀬戸内海の豊かな自然と平和文化を世界に発信してきた広島県では、「学びの変革」を掲げ、主体的に学び続ける人材の育成に取り組んでいます。民間においても、学びを軸とした地域づくりや地域資源を活かした人材育成が進んでおり、AI時代に対応した教育、非認知能力を育む体験型学習、平和教育の新たな取り組みが始まっています。本特集では、広島県を舞台にした教育・人材育成の多様なプロジェクトを紹介しています。

• 広島県教育委員会 教育長の篠田智志氏による「『学びの変革』で主体的な学びを実現へ」

• 一般社団法人まなびのみなと 代表理事の取釜宏行氏による「島を舞台に、誰もが学びに出会う日常を」

• 合同会社GinLeaf 代表社員、江田島市議会議員の安西翔平氏による「教育とITで理不尽な格差を無くす」

• 株式会社メリッツ 取締役／エデュパーク館長の武田浩司氏による「非認知能力を育む実体験型スクール」

• 学校法人幸和学園 シンギュラリティ高等学校 CEMの白石直也氏による「AI・ITスキルを駆使する通信制高校」

など、広島県の教育イノベーションを牽引する方々の取り組みが詳しく紹介されています。

その他の注目記事・連載

本号には、他にも以下のような記事が掲載されています。

• 巻頭言：Great Place To Work® Institute Japan 代表、働きがいのある会社研究所 代表取締役社長の荒川陽子氏による「働きがいのある会社へ リーダーの行動が重要に」

• 調査報告：社会構想大学院大学 教授の中川哲氏と上越教育大学大学院 学校教育研究科 教授の榊原範久氏による「小中学校におけるブラウザAI要約の利用実態ー調べ学習のブラウザ検索で『次』に起きていること」

• リスキリング最前線：最終回「自発的に休暇を取得して離職せず教育訓練に専念できる給付金の活用を」

• 地域を「つなぐ」ブリッジ人材：ITプロジェクトマネージャーの中川正明氏による「プロジェクトマネージャーの経験を活かし、地方への貢献を」

雑誌概要

『月刊先端教育』2026年2月号の詳細は以下の通りです。

• 出版社：学校法人先端教育機構 出版部

• 価格：1,620円（税込）

• ASIN：B0FXG5SRBD

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『月刊先端教育』について

2019年10月に創刊された『月刊先端教育』は、教育の未来を見通すメディアとして、学校教育、就学前教育、社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点を当てた専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマ、政府の重点教育政策、企業内・社会人教育、海外の教育動向、教育業界のイノベーターなどを幅広く取り上げ、教職員、自治体、企業、NPOなど、教育に携わる全ての方々に有益な情報とアイデアを提供しています。

• 『月刊先端教育』公式サイト

学校法人先端教育機構の概要

• 名称：学校法人 先端教育機構

• 理事長：東 英弥

• 所在地：東京都港区南青山3-13-16

• 設置校：

  • 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16、拠点:東京、名古屋、大阪、福岡、仙台）

  • 社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）

• 付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所

• 出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等