ネット購入における「運営者情報」意識調査：8割以上が確認、信頼の鍵は「情報量」

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調査概要

調査対象：インターネットでの購入経験がある人
調査期間：2026年1月14日～15日
調査機関：自社調査
調査方法：インターネットによる任意回答
有効回答数：500人（女性342人／男性158人）
回答者の年代：10代 1.2％／20代 20.0％／30代 31.4％／40代 27.2％／50代 17.2％／60代以上 3.0％

ネット購入・申込時に運営者情報を調べる人は80.4％

インターネットでの購入経験がある500人に「ネット購入・申込時に運営者情報を調べるか」と尋ねたところ、「ほぼ毎回調べる（20.4％）」「調べたことがある（60.0％）」を合わせると、80.4％の人が運営者情報を確認していることが明らかになりました。
これは、商品やサービスの購入に伴う金銭のやり取りや個人情報の入力に対し、多くの人が運営者の信頼性を重視していることを示しています。

男女別の結果を見ると、男性は「ほぼ毎回調べる（29.1％）」が女性（16.4％）よりも高く、運営者情報の確認をルーティン化している人が多いと推測されます。一方、女性は「調べたことがない」と回答した人が男性よりもやや多いものの、全体として男女ともに80％前後の人が運営者情報を確認した経験があり、これは一般的な行動であることがわかります。

サイトの運営者情報の確認方法1位は「ネットで検索する」

運営者情報の確認方法としては、「ネットで検索する（63.0％）」が最も多く、全体の6割以上を占めました。次いで「公式サイトを見る（33.2％）」、「SNSで探す（15.0％）」が続きます。

男女別の傾向では、男性は「AIに聞く（10.8％）」の割合が女性よりもやや高い一方で、女性は「SNSで探す（17.0％）」と回答した人が男性よりも多く、SNSを情報収集に活用する傾向がうかがえます。

サイトの運営者情報で「信頼できる」と判断するポイント

男女ともに「情報が多い」が信頼できると判断するポイントの1位となりました。

男性の場合

男性が信頼できると判断するポイントの1位は「情報が多い（28.5％）」でした。続いて「ポジティブな口コミがある（15.8％）」「メディアで紹介されている（11.4％）」などが上位を占めています。
具体的には、運営者や会社の名前、住所、連絡先が明確に記載されていることや、X（旧Twitter）などで多くの情報がヒットすることが挙げられました。また、個人ブログや口コミサイトでの良いレビュー、メディアでの紹介など、第三者による客観的な評価も重視される傾向にあります。公式サイトやSNSの継続的な情報更新、販売実績や運営年数なども信頼につながると考えられています。

女性の場合

女性が信頼できると判断するポイントの1位も「情報が多い（30.1％）」でした。「ポジティブな口コミがある（20.2％）」も20％以上と高い割合を示しています。
女性は、運営者の顔写真、商品の詳細情報、企業のビジョンなど、より具体的な情報を求める傾向があります。また、口コミサイトやSNSでの具体的な体験談、運営者自身の言葉による定期的な情報発信にも安心感を覚えるようです。メディア紹介では、「忖度しない系の雑誌」や「影響力のあるYouTuber」による紹介が信頼度を高める要因となることが示されました。さらに、「身の回りでよく耳にするサイト」や「知名度が高い」ことも、女性にとっての安心材料となっています。

サイトの運営者情報で「信頼できない」と判断するポイント

男女ともに「情報が少ない」が信頼できないと判断するポイントの1位となりました。

男性の場合

男性が信頼できないと判断するポイントの1位は「情報が少ない（22.5％）」でした。次いで「ネガティブな口コミが多い（10.2％）」「情報が曖昧（5.6％）」が続きます。
情報量の不足や、情報の検証が難しい状況は、男性にとって不信感につながることが明らかになりました。

女性の場合

女性が信頼できないと判断するポイントの1位も「情報が少ない（53.5％）」で、男性の割合（22.5％）と比較して非常に高いことが特徴です。女性は情報が少ないだけで「怪しい」と感じやすい傾向にあると推測できます。
また、「ネガティブな口コミが多い（21.1％）」や「日本語が不自然（5.8％）」も上位に入っており、海外発のサイトへの警戒心も読み取れました。

運営者情報の確認後に購入をやめた経験がある人は76.4％

運営者情報を確認した後に購入をやめた経験がある人は、「よくある（14.6％）」「たまにある（61.8％）」を合わせて76.4％に達しました。
これは、約8割の人が運営者情報を確認した結果、不信感を抱いたり冷静になったりして購入を取りやめた経験があることを示しています。個人情報保護やトラブル回避の観点から、運営者情報を慎重に確認する行動は非常に重要です。男女間でも大きな違いは見られませんでした。

まとめ：ネットショップ運営には「信頼される情報設計」が不可欠

今回の調査により、ネット通販利用者の多くが運営者情報を確認しており、その行動が一般的なものになっていることが明らかになりました。特に「情報量の多さ」「自然でポジティブな口コミ」「メディアによる紹介」「情報の鮮度」が信頼構築の鍵となります。
また、運営者情報に不信感を抱いた場合、7割以上の人が購入を中止していることから、ネットショップ運営者には、商品や価格の魅力だけでなく、「誰がどのように運営しているのか」をわかりやすく丁寧に伝える姿勢が強く求められていると言えるでしょう。

Shikama.net代表の志鎌真奈美氏も、消費者はネット通販での購入に少なからず不安を感じているため、商品ページだけでなく、会社名検索、口コミ、SNS、公式サイトでの情報確認など、慎重な行動をとっていると考察しています。今後、このような行動はさらに一般的になると考えられるため、「ネット上で信頼できる状態」を作り出すことが重要です。
丁寧な商品紹介、会社概要や代表者の情報に加え、実績やお客様の声、サイトやSNSでの継続的な情報発信が安心材料となります。商品力だけでなく、「信頼されるための情報設計」が、選ばれるネットショップ作りの重要な視点であると示されています。

監修者紹介

志鎌真奈美(しかままなみ)氏：Shikama.net（https://shikama.net/）代表。1997年よりWeb制作を開始し、現在はWebコンサルタントとして活動。Webマーケティングやデザインのセミナー講師も務めています。著書に『無料で始めるネットショップ作成＆運営＆集客がぜんぶわかる！』など多数。