不登校の小中学生がTOKYO DIGICONXに出展、未来の学びを企業と共創する挑戦
株式会社NIJINが運営する不登校オルタナティブスクール「NIJINアカデミー」の小中学生が、2026年1月8日から10日まで東京ビッグサイトで開催される「TOKYO DIGICONX(第3回TOKYO XR・メタバース&コンテンツビジネスワールド)」に出展します。子どもたちは「創り手」として自らの作品を発表し、企業との共創を通じて未来の学びを模索する機会に挑みます。

TOKYO DIGICONXとは
TOKYO DIGICONXは、XR・メタバース、AI、Web3、ブロックチェーン、IoTなどの先端技術と、アニメ・映像、ゲーム、音楽といったコンテンツ産業を融合させる総合展示会です。国内外の技術ベンチャーやクリエイター、コンテンツ事業者が集結し、ビジネス提携や新サービス発表の場を提供します。
出展の背景:学びの多様化と社会参加への挑戦
近年、不登校の子どもたちが増加し、学びの多様化が進む中で、従来の「学校」という枠組みにとらわれない新しい教育の形が求められています。XRやメタバースといった先端技術は急速に発展していますが、教育分野においてこれらの技術を子どもの成長や社会参加にどう結びつけるかが大きな課題となっています。
NIJINアカデミーは、メタバース空間を校舎とし、不登校の小中学生が安心して学び、挑戦できる環境を提供してきました。ここでは、単にオンラインで授業を受けるだけでなく、子どもたち自身がScratchやデジタルアート、3D制作、マインクラフトなどの創作活動を通じて作品を生み出し、仲間と協力し、社会とつながる経験を積んでいます。これらの活動は、子どもたちの自己肯定感や表現力を育み、デジタル社会を生きる力を養うことにつながっています。
今回のTOKYO DIGICONXへの出展は、NIJINアカデミーのこうした取り組みを「教育の中の事例」にとどめず、デジタルコンテンツ産業やテクノロジー業界と共有し、未来の共創へとつなげるための挑戦です。子どもたちが「支援される存在」としてではなく、「創り手」や「提案者」として社会に参加する姿を発信することで、教育とXR・メタバースの新たな可能性を提示することを目指しています。本出展を通じて、子どもたち、教育現場、企業、クリエイターが交流し、未来の学びやコンテンツ創出のヒントが生まれることが期待されます。
当日の企画内容:子どもたちの作品発表と企業へのコラボレーション提案
TOKYO DIGICONXのブースでは、NIJINアカデミーで日々活動する子どもたちが、自らのデジタル作品を発表します。Scratchゲームやアニメーション作品の展示、デジタルイラストや3D作品の発表、さらにはリアルタイムでの制作デモンストレーションが実施される予定です。このイベントは、子どもたちにとって自身の作品を広く社会に発信する貴重な機会となります。
“子ども × 企業”のコラボ企画提案にも挑戦
NIJINアカデミーの生徒たちは、企業向けにコラボレーション企画のプレゼンテーションも行います。メタバース活用、教育×テクノロジー、地域連携など、子どもたちが自ら考案した多様なテーマに基づく提案を企業に直接届けます。子どもたちの柔軟な発想力や、デジタルネイティブならではの企画力が、未来の学びや新規事業創出のヒントとなることでしょう。

イベント概要
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日時: 令和8年(2026年)1月8日(木)〜1月10日(土)
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会場: 東京ビッグサイト 南3・4ホール
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主催: XR・メタバース等産業展実行委員会(構成:東京都、(一社)XRコンソーシアム、(一社)Metaverse Japan、東京商工会議所)
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イベント詳細はこちらから: https://xr-meta-biz.tokyo/
NIJINアカデミーとは
NIJINアカデミーは、2023年9月に開校した不登校小中学生向けのオルタナティブスクールです。全国40以上の都道府県から約650名超の生徒が在籍しており、「多層的な心理的安全性」「一流教師による対話的な授業」「子ども主体のプロジェクト」をカリキュラムの柱としています。学校に行けないことが劣等感や罪悪感につながらず、すべての子どもが希望を持てる未来を創ることを目指しています。学校に代わる学びの選択肢として、希望する生徒の9割以上(2026年1月現在)が在籍校の出席認定を獲得しています。

株式会社NIJINについて
株式会社NIJINは、「教育から国を照らす」を理念に掲げ、教育課題を仕組みから解決する「JAPAN EDUCATION COMPANY」です。元小学校教師の星野達郎氏が、今の学校には自分を出せない子どもが多すぎる現状に危機感を覚え、誰もが教育に「希望」を持てる国を目指し、2022年4月に創業しました。不登校、教員不足、教師の働き方、学校のあり方など、さまざまな教育問題を解決するための13の事業を展開しています。



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