2026年新入社員のAI利用実態調査：SNSが認知を牽引、購買の決め手はAI比較がトップに

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  1. 情報収集の中心はSNSと検索、AIは補助的に浸透
  2. 信頼性はSNSと検索に二分
  3. 用途別で進む役割分担
  4. 商品・サービスの認知はSNS起点が圧倒的、購買行動にも影響力大
  5. 購買の最終判断はAI比較と口コミが鍵
  6. AI利用実態：高頻度利用だが“検証前提”のツール
  7. 情報収集および購買行動はSNS・AI・検索が役割を分担する「三層構造」へ変化
  8. 調査概要
  9. ダッシュボード株式会社について

情報収集の中心はSNSと検索、AIは補助的に浸透

最も利用される情報収集手段はSNS（40.4%）で、検索エンジン（38.7%）が僅差で続いています。AIは14.4%と一定の利用はあるものの、現時点では主流とは言えず、既存の手段を補完する位置づけにあることが伺えます。

情報収集で最も利用する手段

信頼性はSNSと検索に二分

最も信頼できる情報源としては、SNS（39.2%）と検索エンジン（38.7%）がほぼ同水準という結果になりました。SNSは口コミや体験談といった「リアルな声」として信頼されている一方、検索エンジンは公式情報や正確なデータを確認する手段として評価されていると考えられます。

最も信頼できる手段

用途別で進む役割分担

情報収集手段は、用途によって明確に使い分けられています。

【用途別】最もよく利用する手段

  • トレンド把握： SNS（41.5%）が最多

  • 比較検討： AI（31.2%）が最多

  • 正確な情報収集： 検索（34.9%）が最多

  • 口コミ確認： SNS（31.5%）とAI（29.8%）が拮抗

AIは全体としては第三の手段にとどまる一方で、商品比較など特定の用途では最も利用される手段となっています。このことから、AIは現時点では既存の手段を補完する存在でありつつも、一部の意思決定プロセスにおいては主役化し始めていると考えられます。

商品・サービスの認知はSNS起点が圧倒的、購買行動にも影響力大

商品・サービスを知るきっかけとしてはSNSが49.9%と約半数を占め、検索（25.6%）、AI（16.1%）を大きく上回る結果となりました。さらに、実際に購入・利用する際にもSNS（42.7%）が最多となっており、SNSが認知から購買まで一貫して影響を与えている実態が明らかになりました。

情報収集から購入までの利用手段の比較

購買の最終判断はAI比較と口コミが鍵

購買の決め手として最も多かったのは「AIでの比較・整理（28.3%）」であり、「SNSの投稿・口コミ（27.6%）」を僅差で上回る結果となりました。信頼性の設問ではAIはSNSや検索に劣後していた一方で、本設問では最も高い割合となっている点は注目に値します。これは、ユーザーがAIに対して全面的な信頼を置いているわけではないものの、「比較・整理」といった用途においては十分に信頼できるツールとして活用していることを示唆しています。

商品・サービス購入の決め手

AI利用実態：高頻度利用だが“検証前提”のツール

AIの利用頻度は、約7割が高頻度（週に数回以上）で利用していることが分かりました。利用されているAIはChatGPT（44.0%）、Gemini（35.0%）が中心です。

AIでの情報収集に関する実態

用途としては、「複数の情報の比較（52.5%）」、「情報の整理・要約（34.8%）」、「自分に合った提案（32.8%）」など、“意思決定の効率化”に寄与しています。

情報収集におけるAIの用途

また、AIでの情報収集において、信頼性を見極めるために注意しているポイントは「複数回質問して回答の一貫性を確認する（42.3%）」が最多でした。

AIでの情報収集において、信頼性を見極めるために注意しているポイント

AIへの改善点としては、出典の明示や最新情報への対応など信頼性向上に対するニーズも高く、今後の進化が期待されます。

AIで改善してほしい点や便利になると思う機能

情報収集および購買行動はSNS・AI・検索が役割を分担する「三層構造」へ変化

本調査から、情報収集および購買行動はSNS、AI、検索が役割を分担する「三層構造」へと変化していることが明らかになりました。SNSの影響力は依然として高く、認知から購買に至るまで重要な役割を担っている一方で、AIの存在感も確実に高まっています。

情報収集および購買行動はSNS・AI・検索が役割を分担する「三層構造」へ変化

特に比較・整理といった領域ではAIが主役となりつつあり、今後は情報収集や意思決定プロセスにおいて、その影響力がさらに拡大していくことが予想されます。企業としては、従来のSNS・検索を中心とした施策に加え、AIを含めた新たな接点設計についても注視していく必要があります。

調査概要

  • 調査期間： 2026年4月

  • 調査機関（調査主体）： ダッシュボード株式会社

  • 調査方法： アンケート調査サービス「FastTask」を用いたオンラインアンケート

  • 調査対象： 男女651名（男性：277名、女性：374名、いずれも20～29歳）

  • 有効回答数（サンプル数）： 651件

  • 集計方法（算出方法）： 集計ツール「Fxross」を使用

ダッシュボード株式会社について

ダッシュボード株式会社は、Webマーケティングを活用したお客様の集客から顧客化、継続までを一貫してサポートする広告代理店です。Metaビジネスパートナーバッジを保持しており、FacebookやInstagramを中心に、Google、TikTok、Yahoo!、LINEなど幅広いWebマーケティングでの実績があります。Webマーケティングの成果を最大化するノウハウだけでなく、ユーザーに響くクリエイティブの企画から制作までをワンストップでサポートしています。

ご興味がございましたら、まずはお気軽にご相談ください。
お問い合わせはこちら: https://dash-b.co.jp/contact/

会社概要

  • 社名： ダッシュボード株式会社（DASHBOARD LTD.）

  • 本社： 東京都渋谷区神宮前1-5-8 神宮前タワービルディング14階

  • 創業： 2013年 8月13日

  • 代表取締役： 古明地 直樹

  • 資本金： 10,000,000円

  • 公式HP： https://dash-b.co.jp/

  • 事業内容：

    • ビジネスコンサルティング

    • インターネットを利用した広告代理店業

    • インターネットを利用したメディアの開発・運営

    • インターネットを利用したコンテンツの配信・ホームページの制作・運営・保守・管理

    • インターネットショッピングサイトの運営・管理

    • イベント、セールスプロモーションの企画・制作・運営

    • 前各号に付帯関連する一切の業務