TikTok Shop Japan主催イベントにstudio15が登壇、「売れる動画を生み出す考え方」を解説
2026年3月18日、TikTokを中心としたショートムービー領域で事業を展開するstudio15株式会社が、TikTok Shop Japan主催の招待制イベント「Creator & Seller Networking」に登壇しました。同イベントでは、TikTok Shopの活用促進とノウハウ共有を目的に、積極的に活用している出店企業（セラー）、商品をショート動画やLIVE配信で紹介する投稿者（クリエイター）、そして成果を上げている支援会社5社が参加しました。
studio15は、支援会社の中でも特に「クリエイター育成・コンテンツ活用に強みをもつ企業」として招待され、講演を行いました。
TikTok Shop売上の約70%がコンテンツ起点
studio15は、2019年のTikTok日本上陸以来、ショートムービー特化型のマーケティング支援企業として事業を展開しています。TikTok Shopにおいても日本ローンチ直後からTikTok Shop Japanと連携し、多くのセラーやクリエイターを支援してきました。
TikTok Shopにおける売上の約70%はコンテンツから発生しており、その大部分はクリエイターによる発信が占めるとされています。アフィリエイトリンクの活用により、セラーの売上とクリエイターの収益が直結するため、商品設計と動画構成の連携が成果に大きく影響します。
今回の講演では、このクリエイター発信のコンテンツに焦点を当て、「クリエイター育成と設計 / 実践メソッド」というテーマでノウハウが紹介されました。
studio15の強みとクリエイター支援
studio15は、TikTok Shopの日本ローンチ以降、クリエイター向けのコンテンツノウハウ勉強会やセラーとのマッチングイベントを積極的に開催しています。熱意あるクリエイターが迅速に成果を出せるよう、サポート体制を構築しているのが特徴です。
同社は、売上トップクラスのクリエイターとの連携に加え、マイクロクリエイターの育成にも力を入れています。TikTok Shop特化型クリエイターの「たいち / モテ男製造機」氏は、提携からわずか2ヶ月で売上が約5倍に増加し、現在では月商100万円以上を安定して継続しているとのことです。これにより、TikTok Shopでの収益を生活基盤とすることも可能になっています。
クリエイターとセラー双方へのノウハウ提供
講演では、特定のクリエイターの実績を基に、売れる動画と売れない動画の構成の違いが具体的に解説されました。また、セラー向けには、クリエイターが能動的に「紹介したい」「これは売れる」と感じるような商品設計や、広告（GMV Max）の活用方法、効果的なコミュニケーションの取り方が紹介されました。
この講演を通じて、クリエイターには「現在よりも売上を伸ばすためのコンテンツ制作ノウハウ」が、セラーには「売上を生み出すクリエイターが自ら積極的に動いてくれるためのノウハウ」が提供されました。
登壇者情報と今後の展望
今回のイベントには、studio15株式会社メディア事業部責任者の畠山 翔氏が登壇しました。畠山氏は、企業系アカウントで300万フォロワーを獲得し、TikTok Award 2022にノミネートされた実績を持ちます。クリエイターとビジネス双方の視点を活かし、現在はTikTok Shop領域でのクリエイター支援や企業支援を中心に活動しています。
studio15は、今後もTikTok Shopを通じて、プラットフォーム、セラー、クリエイター、消費者の四方良しとなるための情報発信や啓蒙活動を続けていくとのことです。
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studio15の事業概要
studio15株式会社は、2019年設立以来、TikTokを中心としたショートムービー領域で広告代理店事業とプロダクション事業を展開しています。所属クリエイターは300組以上、総フォロワー数は約1.4億人に達しています。これまでに300社を超えるTikTokプロモーションを支援し、自社ショートドラマ「ドラマみたいだ」は累計5億回再生を記録するなど、Z世代に響くコンテンツ制作を得意としています。
同社は、TikTok Shopの公式パートナープログラムにおいて、「TikTok Shop Partner（TSP）」「TikTok Affiliate Partner（TAP）」「Creator Agency Partner（CAP）」「Independent Software Vendor（ISV）」の4種に認定されています。また、TikTok製品に精通した専門家に与えられる「TikTok Media Buying Professional」認定資格を10名以上のメンバーが取得しており、専門知識に基づいた提案・支援を行っています。
