プッシュ通知の許容回数は業種で差、ユーザーが求める「実益」と「頻度」が明らかに

金融・証券アプリで受信許可が増加：ユーザーは「重要なお知らせ」と「実益」を重視

調査結果によると、2024年の調査と比較して、プッシュ通知の受信許可率は全体的にわずかに増加しています。中でも銀行・証券会社では受信許可率の浸透が見られ、ポイント系やドラッグストアなど、お得な情報を提供するアプリでも引き続き高い許可率を維持しています。

ユーザーが受け取りたい通知内容としては、お得な情報や新着情報、リマインドが上位に挙げられており、生活インフラとして機能するアプリからの重要通知へのニーズが高まっていることがうかがえます。

全体の76%、10代・20代の約90%がプッシュ通知オフ経験あり

プッシュ通知の設定を「オン」から「オフ」に変更した経験がある人は全体の76%に上り、これは前年比でも微増しています。年代別に見ると、若年層ほどオフにした経験が多く、10代・20代では約90%、30代では80%の人がオフにした経験を持つことが明らかになりました。

このことから、若年層をターゲットにプッシュ通知を行う場合には、通知の頻度や内容などに特に注意が必要であると考えられます。

通知オフ理由の1位は「頻度」：業種別で許容回数に明暗

プッシュ通知の設定をオフにした理由で最も多かったのは、「プッシュ通知の頻度が多すぎる（60%）」でした。

1日に不快に感じる通知回数について業種別で2024年調査と比較したところ、銀行やドラッグストアなど「わかりやすい実益のある通知」の多いアプリでは、数回の通知に対する許容度が上がっていることが判明しました。一方、プッシュ通知の強みが活かしづらいスーパーや百貨店では、「1日2回」でも不快に感じる層が増加している状況がうかがえます。

また、全業種共通で「特に不快にならない（無制限に許容する）」層は減少しており、ユーザーが自分なりの適正回数の基準をよりシビアに持つようになったことが示唆されます。

企業に求められるユーザー視点でのコミュニケーション

今回の調査から、ユーザーの生活インフラとして機能するアプリや、明確なメリットを提供するアプリは確実に通知を受け取られている一方、ユーザーメリットの少ない通知は不快感や通知オフにつながりやすいことが明らかになりました。特にユーザーの不満として多く挙がった「頻度の多さ」については、プッシュ通知を受信するアプリ数が増えたことにより、ユーザーが自分なりの適正回数の基準を厳しく持つようになった様子がうかがえます。企業側には、よりユーザー視点に立ったコミュニケーションが求められていると言えるでしょう。

アイリッジは、今後もアプリ開発からプッシュ通知などの最適な顧客コミュニケーションまでを実現するアプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」を通じて、企業の課題解決とビジネス成長に貢献していくとのことです。

APPBOXの詳細はこちら

株式会社アイリッジは、スマートフォンアプリを活用した企業のOMO（Online Merges with Offline）支援を軸に、リテールテック、フィンテック、MaaS等のDXを推進しています。アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」をはじめ、戦略立案から開発、マーケティング施策までを一貫して支援しています。