カンヌ国際映画祭併設マーケット、日本が「カントリー・オブ・オナー」となる2026年に向け映画プロデューサーを募集

カンヌ国際映画祭併設マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」とは

「マルシェ・ドゥ・フィルム」は、毎年約120カ国から1万人以上のプロデューサーや映画関係者が集まる世界最大の国際映画マーケットです。期間中、映画の商談に加え、様々なイベント、フォーラム、パネルトーク、ネットワーキングが開催されます。また、ワーク・イン・プログレス、国際共同製作、IP、プロデューサー育成、ワークショップなどのプログラムも提供されています。

マーケットの全プログラムは英語で行われます。2026年は日本が「カントリー・オブ・オナー」として特別な注目を集めます。

公式サイト: https://www.marchedufilm.com/

JAPAN COUNTRY OF HONOUR 2026

「Country of Honour(カントリー・オブ・オナー)」とは

カンヌ映画マーケットにおいて特定の国を重点的に取り上げるプログラムです。選定国はパートナーカントリーとして、多岐にわたる形で注目を集める機会を得られます。長年の歴史と権威を誇るこのマーケットで日本が紹介されることは、日本映画の魅力を広く発信する貴重な機会です。

「Spotlight Asia(スポットライト・アジア)」とは

カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」とTies That Bind (TTB)/ウディネFar East Filmが共催する、アジアとアジア以外の国際共同製作を推進するプログラムです。アジア内外のプロデューサーや映画関係者が集い、国際共同製作に必要な各国の助成金制度の紹介、国際共同製作のケーススタディ、ネットワーキングの機会が提供されます。実施期間は5月16日から17日(予定)です。

公式サイト: https://www.marchedufilm.com/programs/spotlight-asia/

「Producers Network(プロデューサーズ・ネットワーク)」とは

2003年に開始されたプロデューサー専用のプログラムで、毎年世界中から約370名のプロデューサーが選出されます。様々なネットワーキングの機会が提供され、国際共同製作の可能性を広げ、企画の実現化を推進する場となります。実施期間は5月13日から18日(予定)です。

公式サイト: https://www.marchedufilm.com/programs/producers-network/

募集要項

  • マーケット期間: 2026年5月12日(火)~20日(水)

  • 応募資格:

    • 2022年以降に長編映画のプロデュース経験が1本以上あり、国内外での商業劇場公開または世界的な配信プラットフォームにおける独占配信契約の経験がある方。(上記作品における国際映画祭正式出品および海外の企画マーケットやラボ等の選出経験がある場合は、選考に加味されます)

    • メインプロデューサーとしてカンヌで紹介できる国際共同製作企画を持っている、または具体的な国際共同製作企画を開発している方。

    • 英語でのコミュニケーションが可能な方。

  • 募集人数: 5名程度(予定)

  • 参加費用: 無料(「マルシェ・ドゥ・フィルム」マーケットバッジ費用、「Spotlight Asia」+「Producers Network」参加費用はVIPOが負担。現地への渡航費、宿泊費の一部も補助されます。ただし、本事業に必要な業務海外旅行保険の手配費用は応募者の自己負担となります。)

  • 応募方法: 下記の応募フォームよりエントリーをお願いいたします。

    • お申し込みはこちら: https://forms.gle/KpTApqDn2Hxj8ymaA

    • 応募フォーム記入後、必ずmatching@vipo.or.jp宛てへ「カンヌSpotlight Asia」という件名で応募した旨のメールを送付してください。

  • 審査・選考: ご応募いただいた内容をもとに審査・選考が行われます。審査基準や選考理由については開示されません。都合により面談が実施される場合があります。

  • 応募締切: 2026年3月2日(月)正午

  • 選考結果: 2026年3月6日(金)までにメールにて連絡されます。

お問い合わせ

特定非営利活動法人映像産業振興機構(VIPO)
グローバル展開事業部 カンヌ事務局
Tel: 03-3543-7531 Email: matching@vipo.or.jp
(メールでお問い合わせの際は、件名に「カンヌSpotlight Asia」とご明記ください。)

関連リンク: https://www.vipo.or.jp/news/52270/