売上高の急拡大と回復の背景
2024年度における主要スタジアム・アリーナ運営50社の売上高合計は3,851億円に達しました。これは、コロナ禍前の2019年度と比較して18.7%増という顕著な伸び率を示しています。内訳としては、スタジアムが2,434億円、アリーナが1,417億円となっています。
この急成長の背景には、大型音楽コンサートの本格的な再開、プロスポーツの観客動員数の回復、そして展示会や企業イベントの復活による稼働日数の増加が挙げられます。さらに、VIP席やラウンジといったホスピタリティエリアの設置、飲食スペースの拡充など、付帯サービスの強化により来場者一人当たりの消費単価が上昇していることも、売上高拡大に大きく寄与しています。
多様化する運営形態と地域連携
スタジアム・アリーナの運営主体を見ると、約6割の施設が「指定管理者制度」を採用しています。この制度は、自治体所有施設の管理運営を民間事業者やNPO法人に委ねるものです。自治体単独での運営では難しいイベント誘致や柔軟な人員配置を、民間事業者のノウハウを活用することで効率化し、利用者サービスの向上とコスト管理の両立を図っています。
近年では、より長期的な視点での運営と投資を民間が担う「コンセッション方式」や、複数の事業者が連携して開発から運営までを一貫して行う「民設民営」のアリーナも増加しています。これらの共創型取り組みにより、スタジアム・アリーナは単なるイベント会場に留まらず、地域に新たな人の流れを生み出し、経済活性化に貢献する社会インフラとしての役割を強めています。
Bリーグが牽引するアリーナ開発の活況
スタジアム・アリーナの運営だけでなく、その開発も引き続き活発です。2025年には「TOYOTA ARENA TOKYO」（東京都）や「IGアリーナ」（愛知県）、「GLION ARENA KOBE」（兵庫）、「あなぶきアリーナ香川」（香川）など、新たなアリーナが相次いで開業しました。この開発ラッシュを特に牽引しているのが、2016年に発足した男子プロバスケットボールリーグ（Bリーグ）です。
Bリーグの観客動員数は、2024-25シーズンに485万人に達し、3シーズン連続で過去最高を更新しました。Bリーグは週末を中心に安定した集客が見込めるプロスポーツとして定着し、アリーナ運営における重要なコンテンツとなっています。このような安定した興行の存在が、アリーナへの施設投資を促す好循環を生み出しています。
Bリーグは発足当初から、プロバスケットボールを「見るスポーツ」「稼ぐスポーツ」として定着させることを掲げ、アリーナの高度化を重視してきました。2026-27シーズンから本格始動する新たなリーグ区分「B.PREMIER」では、試合成績に加え、クラブの経営基盤や財務の健全性、そして収容人数やホスピタリティ機能、アクセスの良さといったホームアリーナの水準が厳しく問われます。この要件を満たすため、各地でクラブ、自治体、民間事業者が連携し、アリーナの新設や大規模改修が加速しています。
これらのアリーナは、スポーツイベントだけでなく、音楽ライブや展示会など多用途での活用も期待されています。しかし、5,000～8,000席規模のアリーナでは音楽興行での採算確保が難しいケースも指摘されており、地域の需要を踏まえた運営戦略が不可欠です。また、建設費や運営費の負担が大きいことから、官民連携手法（PPPやPFI）の重要性も高まっています。
社会インフラとしてのスタジアム・アリーナ
今後、スタジアム・アリーナは単なるイベント会場としてではなく、地域経済、観光、雇用創出に貢献する社会インフラとして、どのように位置付け、持続可能な運営を実現できるかが重要な課題となるでしょう。地域特性に応じた整備と運営戦略が、地域の競争力を左右すると考えられます。
本調査に関する詳細は、帝国データバンクのウェブサイトで確認できます。
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